つみたてNISAは月一度の積立と毎日積立の2種類があるけど、結局どっちがお得なの？
今回はそんな疑問を持つ人につみたてNISAで毎日積立をするメリット・デメリットをご紹介します！
つみたてNISAの毎日積立とは
毎月の決まった一日に一月分の投資信託やETFを購入する毎月積立とは異なり、毎日積立は一定額の投資信託やETFを毎日購入することを指します。
毎日と言うものの実際には市場が開いている営業日に買い付けを行う形になります。（証券会社によって細かな違いはあります。）
『毎月と毎日で分けているくらいだから、それぞれメリットとデメリットがあるんじゃないの？』というわけで毎日積み立てることのメリット・デメリットを確認していきましょう。
毎日積立のメリット
毎日積立はリスクの最小化が特徴的なメリットです。
リスクの時間分散が可能
安いタイミングを狙い撃ちが出来るのであれば、そこで一括で購入するほうが値上がった時により大きなリターンを得ることができます。
しかし、それが簡単に出来たらみんな株で稼いでいますよね。でも実際には最安値のタイミングを狙って買うことなんて不可能に近いと言っても過言ではありません。
「最安値だ！」と思って買ったとしてもさらに値下がりすることは十分にあり得るわけです。
一方で、例えば「毎日1,000円」と値下がった時も値上がった時も定期的に一定額で投資信託を購入する積立投資なら、値下がりのタイミングは考慮する必要がありません。
一定額で積み立てることにより価格が安い時には多く買い、価格が高い時には少なく買うといったことができ、その頻度が高ければ時間分散によって買い付け金額を平均に近づけることで高値掴みのリスクを抑えることが出来ます。
株価に気を取られなくて済む
時間分散のメリットにより『安く買えた！』や『高値掴みをしてしまった！』などの市場の値動きに一喜一憂をしなくて済むのがメリットです。
買い付けの頻度が少ないと株価に気を取られてしまい他に集中できないといった悩みが生まれてきますが、毎日少額をコツコツ積み立てリスクを抑えることで株価を気にしなくても済むようになります。
毎日積立のデメリット
毎日積み立てることで高値掴みのリスクに強くなることが分かりましたが、デメリットはどんなものがあるのでしょうか。
毎月の購入金額がバラバラに
毎日積立では一日◯◯円と決まった額の買い付けを市場が開いている営業日にのみ行うため、毎月の購入金額がバラバラになります。
つみたてNISAの年間40万円の枠を有効活用するためには、年の途中で積立金額を増額する必要があるので手間がかかります。
せっかく非課税枠が年間40万円あるのに使いきれなければ勿体無いです。
機会損失が起きる可能性も
手元にある程度のまとまった資金があり、仮にその後順調に市場が成長し続けた場合、定期積立では機会損失が発生することになります。
リターンを求めるのであれば、市場が右肩上がりなのに、あえて月に33,333円積み立てていくのでは得策ではないということです。
市場が成長する兆しがあるのであれば年の最初に一括で40万円分買いつけたほうが1年後のリターンが大きいのです。
ただし、これは景気が良くなり続けた場合に限る話ですので、景気が気になる方は積立の方が向いているかもしれません。
毎月でも毎日でもリターンはほとんど変わらない
毎月積立のメリット・デメリットをご紹介しましたが、ここでどんでん返しです。
少し古いのですが、NIKKEI STYLEで興味深い記事を見つけました。
実は積立投資の購入頻度で「毎月」「毎週」「毎日」投資比較を行ったところ、リターンがほぼ変わらなかったというものです。
出典: NIKKEY STYLE
NIKKEI STYLEによるとこれらの結果は偶然ではないと言います。
平均購入単価というのは「調和平均」という数式を用いており、考え方としては「ランダムに変動する価格の平均購入単価は、その購入間隔の影響はそれほど受けず、一定の値に収束する。」とのこと。
株価のように値動きに規則性がなくランダムに変動するものは投資期間が長期になればなるほど購入間隔の影響をそれほど受けないと言うことですね。
結論：毎日を選ぶかは気持ちの問題
結局、毎日にするか、毎月にするかは気持ちの問題だと思います。
私は毎月積立に設定しています。理由は毎日届く取引レポートが鬱陶しいのと毎月の購入金額がバラバラになり積立を途中で調整しないといけないからです。
結局つみたてNISAにある金融商品は長期投資に適したボラティリティの低いものばかりですので、長期でコツコツ投資するのであれば購入頻度よりも手数料が少しでも安い金融商品を慎重に選ぶ方が運用金額が大きくなった時に大きな差が表れます。
手数料は目論見書にも記載されているのでしっかりと目を通してから購入するのがいいかと思います。
もし手数料が高ければ商品の見直しも検討してみましょう。
